HCD-Netとは

<HCD-Net特別協力>

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■■■ 【  HCD-Net登壇者のご紹介 】 ■■■ (11月15日追加)
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 11月16日 大橋正司氏 https://f2ff.jp/introduction/7025?event_id=etexpo-2022
 11月17日 伊東昌子先生 https://f2ff.jp/introduction/7013?event_id=etexpo-2022
 11月18日 篠原稔和氏(当機構理事長) https://f2ff.jp/introduction/7044?event_id=etexpo-2022
         平沢尚毅先生 https://f2ff.jp/introduction/7045?event_id=etexpo-2022

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【 EdgeTech+ 2022】開催のご案内



2022年11月16日(水)~ 18日(金)にパシフィコ横浜 にて開催される、「EdgeTech+ 2022」に当団体も特別協力をしております。

あらゆる産業で事業変革期を迎えた今、エッジテクノロジーに新たな<プラス>で顧客起点の価値創出を実現するイベントとしてリニューアルする本展では、エッジテクノロジーと事業変革のためのキーワードを結び付け、応用産業分野への実装推進や顧客起点の価値創出を実現するべく、産官学の有識者と出展社による講演や展示を通じて、3日間にわたり最新動向に触れていただきます。

何かとお忙しい時期とは存じますが、皆さまお誘い合わせの上、ぜひご来場をいただけますよう、どうぞよろしくお願いいたします。

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▼ EdgeTech+ 2022 開催概要
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~ 「ET & IoT」から「Edge Tech+」へ ~
事業変革を推進するための最新技術とつながる総合展

【パシフィコ横浜】2022年11月16日(水)- 18日(金)
【オンライン】2023年1月10日(火)- 2月10日(金)
【主催】(一社)組込みシステム技術協会
【企画・推進】(株)ナノオプト・メディア
【参加料金】無料(Webサイトからの事前登録制)

公式サイト: https://www.jasa.or.jp/expo/

●パンフレットPDFデータ
https://frm.f2ff.jp//edgetech22/images/EdgeTech22_DM.pdf
 
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■■■ 【 基調 / 特別講演のご紹介 】 ■■■ (10月24日時点)
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■ネットワーク時代のエッジテクノロジー
 INIAD(東洋大学情報連携学部)
 学部長
 坂村 健 氏

■TOYOTAとWoven Planetのソフトウェアファースト開発最前線
 トヨタ自動車(株)
 BRソフトウェア事業推進室 主査
 長尾 洋平 氏

 Woven Planet Holdings, Inc.
 Woven Core Business Head of Mobility Architecture
 浦野 雅弘 氏

■半導体・デジタル産業戦略について(仮)
 経済産業省
 商務情報政策局 情報産業課 ソフトウェア・情報サービス戦略室長
 渡辺 琢也 氏

■いまこそ知りたいDX戦略
 ~アメリカ最新事例とパロアルトインサイトが手がけた具体事例から学ぶ、データゼロから始めるAI導入~

 パロアルトインサイト
 CEO
 石角 友愛(いしずみ ともえ) 氏

■エッジ領域で活躍する産業用AI
 アマゾン ウェブ サービス ジャパン(同)
 シニアエバンジェリスト
 亀田 治伸 氏

■製造 IoT 領域での課題とクラウド活用のメリット
 ~ Google Cloud のIoTデータ基盤の実装例ご紹介 ~

 グーグル・クラウド・ジャパン(同)
 Industry Director, Manufacturing
 澤近 房雄 氏

■IoTデータの変化から見るメーカーの現状と今後の動向(仮)
 (株)AIoTクラウド
 シニアフェロー
 白石 奈緒樹 氏

■国内最新事例に学ぶ、デジタル変革の本質とそのインパクト(仮)
 avatarin(株)
 代表取締役CEO
 深堀 昂 氏
 
 (株)ユーザベース グループ執行役員 /
 (株)ニューズピックス CRO 兼 新規事業担当
 坂本 大典 氏
 
 (株)ソシオラボ 代表取締役社長 /
 大阪大学 サイバーメディアセンター 招へい准教授
 中川 郁夫 氏

■オープンソースネットワーキングとエッジの現状と展望
 The Linux Foundation
 GM of Networking and Orchestration
 Arpit Joshipura 氏

その他、日本マイクロソフトやデンソー、日本電気なども登壇します。

また、例年人気のテクニカルセッションも含めて150以上のセッションを開催!
皆さまのご参加を心よりお待ち申し上げております。

 ≪詳細・お申込みはこちら≫ https://go.f2ff.jp/et22supportemailall

【本イベントに関するお問合せ先】
EdgeTech+事務局((株)ナノオプト・メディア内)
E-mail: edgetech-infoアットf2ff.jp
※迷惑メール防止対策の為、@をアットとしております


<経済産業省からのお知らせ>

新型コロナウイルス感染症は、過去2年いずれも、年末年始に拡大しているおり、また、この秋・冬については、季節性インフルエンザとの同時流行が懸念されるとの専門家の指摘もあります。

9月から、オミクロン株対応ワクチンの接種を開始していますが、オミクロン株対応ワクチンの重症予防効果等は従来型ワクチンを上回ることや、今後の変異株に対してもより有効であることが期待されています。

こうしたことを踏まえ、年内にオミクロン株対応ワクチンの接種を進めることが非常に重要であり、希望する全ての対象者が年内に接種を受けられるよう、政府では接種体制の確保や周知広報を行っているところです。

貴団体におかれましても、適宜リーフレットや動画資材を活用いただき、貴会員企業等への周知や各所での掲示・配布をいただくとともに、以下のとおり会員企業等の皆様に取り組んでいただきたい事項を整理しましたので、当該事項について積極的に取り組んでいただけますよう働きかけていただければ幸いです。


<会員企業等の皆様に取り組んでいただきたい事項>
以下希望する全ての対象者が年内に接種を受けられるよう、ご協力をお願いします。


①従業員等へのワクチン接種に関する周知

社内メールや社内掲示等において、以下の広報資材などを活用・提供することなどにより、従業員等への周知をお願いいたします。

(リーフレット)
別添1 https://www.mhlw.go.jp/content/001004214.pdf
別添2 https://www.mhlw.go.jp/content/000999261.pdf

(周知動画)
○ねお×木下先生「新しいコロナワクチンのこと聞いてみた」
https://nettv.gov-online.go.jp/prg/prg25464.html


②企業等単位での自治体の大規模接種会場等における団体接種や、職域接種の実施

企業・団体等単位での団体接種や職域接種を積極的に実施いただくことで、従業員等の接種機会を設けて頂くようお願いいたします。
団体接種については、全ての都道府県に相談窓口を設置しておりますのでご活用ください。
また、職域接種については、初回接種又は3回目接種時に職域接種を実施した企業等を対象としており、下記の厚生労働省のHPに実施方法等を掲載しております。

○厚生労働省HP 職域追加接種(オミクロン株対応ワクチン)に関する企業向け説明会(令和4年9月22日開催)資料職域接種に関するお知らせ
https://www.mhlw.go.jp/content/000992507.pdf


③ワクチン接種が受けやすくなるよう休暇や労働時間の取扱いについて
別添3「ワクチン接種に関する休暇や労働時間の取扱い」を参考に、従業員等が接種を受けやすい環境作りをお願いいたします。


○添付資料


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【事務連絡】オミクロン株対応ワクチンの接種促進のための更なる取組推進について.pdf


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別添1_リーフレット(オミクロン①).pdf


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別添2_リーフレット(オミクロン②).pdf


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別添3_ワクチン接種に関する休暇や労働時間の取扱い.pdf


<経済産業省からのお知らせ>

先般、厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部において、「新型コロナ・インフル同時流行対策タスクフォーを開催し、「新型コロナウイルスと季節性インフルエンザの同時流行に備えた対応」についてのコンセンサスをいただいたところです。

今般、この対応を踏まえ、第2回タスクフォース(令和4年10 月18 日開催)で御議論いただいた同時流行を見据えた感染状況に応じた国民の皆様への呼びかけを効果的に行っていくため、タスクフォースに参画いただいた関係団体・学会及び行政機関と調整の上、周知用リーフレットを取りまとめました(別紙1及び2)

感染状況と周知用リーフレットの対応関係は以下のとおりであり、厚生労働省においても、その内容をウェブサイトやSNS 等を通じて周知を開始しますので、御了知の上、現在の感染状況に鑑み、まずは別紙1による会員企業への周知、また、ウェブサイトやSNS 等を通じた周知に格別の御協力を賜りますよう、お願い申し上げます。

なお、別紙2については、厚生労働省において、今後の感染状況を踏まえつつ、ウェブサイトやSNS 等で周知を開始する予定です。周知を開始する際は、改めてご連絡しますが、感染状況は各地域によって様々であることから、政府として、全国一律に呼びかけ内容の切替えを求めるものではなく、地域の実情に応じて、別紙2による呼びかけの実施時期が前後するとことも考えられる旨、申し添えます。


感染状況(参考4参照)

周知用リーフレット
新型コロナや季節性インフルの感染が落ち着いている状況

別紙1 同時流行リーフレット
新型コロナや季節性インフルの感染者の増加が見られ、それぞれの感染拡大又は同時流行の兆しが見える状況

別紙2 同時流行リーフレット
(ただし医療のひっ迫が懸念される状況ではより強い呼びかけを実施する)
新型コロナや季節性インフルの感染拡大又は同時流行により医療のひっ迫が懸念される状況

(参考1)新型コロナウイルス・季節性インフルエンザの同時流行に備えた対応(厚生労働省特設ウェブサイト)
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kansentaisaku_00003.html

(参考2)新型コロナ・インフル同時流行対策タスクフォース開催要領
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001002380.pdf

(参考3)新型コロナウイルスと季節性インフルエンザの同時流行に備えた対応
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001000988.pdf

(参考4)新型コロナ・インフルエンザの同時流行を見据えた感染状況に応じた国民の皆様への呼びかけ
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001002492.pdf

(参考5)新型コロナウイルス感染拡大防止へのご協力をお願いします(リーフレット)
https://www.mhlw.go.jp/content/000884713.pdf


○添付資料


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別紙1:同時流行リーフレット.pdf


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別紙2:同時流行リーフレット .pdf


<経済産業省からのお知らせ>

先般、

・ 令和4年3月16日(同年7月30日改正)付事務連絡「B.1.1.529系統(オミクロン株) が主流である間の当該株の特徴を踏まえた感染者の発生場所毎の濃厚接触者の特定及び行動制限並びに積極的疫学調査の実施について」により、ハイリスク施設等以外の事業所においては、保健所等による積極的疫学調査及び濃厚接触者の特定・行動制限を求めないこととしたこと
・ 「With コロナに向けた政策の考え方」(令和4年9月8日新型コロナウイルス感染症対策本部決定)に基づき、オミクロン株の特性を踏まえて、高齢者等重症化リスクの高い方を守るため、全国一律で感染症法に基づく医師の届出(発生届)の対象を65 歳以上の方、入院を要する方など4類型に限定し、保健医療体制の強化、重点化を進めていくこととしたこと

等を踏まえ、「職場における積極的な検査等の実施手順(第2版)」を別紙のとおり改訂いたします。
ご留意いただくととともに、会員企業への周知のほど、お願い申し上げます。


また、令和4年1月18日付(同年3月17日最終改正)事務連絡「「職場における積極的な検査等の実施手順」及び
「職場における積極的な検査等の実施手順(第2版)」に関するQ&Aについて」は廃止し、本事務連絡をもって代えることとします。


なお、本事務連絡の発出日以前に医薬品卸売販売業者(又は薬局)に確認書を提出していた事業所については、改めて改定後の確認書を提出する必要はありません。


○添付資料


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職場における検査等の実施手順(第3版)について.pdf


<経済産業省からのお知らせ>

新型コロナウイルス感染症の基本的な感染対策としてのマスクの着用については、場面に応じた適切なマスクの着脱について、リーフレットを別紙のとおり作成しましたので、内容について御了知の上、会員企業への周知のほど、お願い申し上げます。
なお、周知に当たっては、本人の意に反してマスクの着脱を無理強いすることにならないよう、丁寧な周知をお願い申し上げます。

また、本年10月11日からの入国制限等の見直しにより、外国より来日される方が増えることも考えられ、別添のとおり英語版のリーフレットも作成しておりますので、外国人の方が多く利用される場所に掲示するなど、御活用いただきますようお願いいたします。


○添付資料


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【別紙】国内向けリーフレット.pdf


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【別添】インバウンド向けリーフレット.pdf


人間中心設計推進機構について

HCD-Netは、HCDに関する学際的な知識を集め、産学を超えた人間尊重の英知を束ね、HCD導入に関する様々な知識や方法を適切に提供することで、多くの人々が便利に快適に暮らせる社会づくりに貢献します。

HCD-Netは、NPO法人として、公の立場で産・官・学と連携し、新たな社会形成を推進する役割を担っています。
HCD-Netの活動は、ISO 9241-210(ISO 13407)のプロセス規格に基づいています。